JEMS(JDC Employee Mental health Support Program)とは

JEMS(ジェームス)は、職場メンタルヘルス対策の改善・推進プログラムとして次の特長を有します。

  1. JDC産業メンタルヘルスセンターが六番町メンタルクリニック、JDC精神療法センターと連携してワンストップでサポートします。
  2. 個人と組織に分けたサポートで、職場メンタルヘルス対策を総合的に進めます。
  3. JDCの精神科産業医、精神科医が実施するエビデンスに基づく一次予防から三次予防までのプログラムです。
  4. ストレスチェック後の高ストレス者面接指導、メンタルヘルス不調者の診療を優先して受け付けます。
  5. JEMSは、会員制で運用されます。

連携したチーム対応で一次から三次予防に十全な効果を発揮


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個人へのサポート ・診療サポート
(専門医紹介、セカンドオピニオン、
 復職支援など)
1.専門的な診察の提供
・コンサルテーション
(メンタルヘルス不調者対応の助言)
・コンサルテーション
(メンタルヘルス不調者対応の助言)
対象 メンタルヘルス不調者
従業員
人事労務担当者
管理監督者
産業医
産業保健スタッフ
組織へのサポート ・従業員教育
・研修
・就業規則
(休職制度・復職手順)
・管理監督者教育・研修
2.組織の環境(構造)整備サポート
・従業員教育
・研修のノウハウ習得
3.教育・研修サポート

プログラムの特長

1.一次予防プログラム

一次予防(健康増進、疾病の発症予防)対策としては、従業員や管理監督者向けのメンタルヘルス教育の他、エビデンスに基づいた様々なプログラムを準備しています。

心の健康保持にまず必要なことは、良く眠ることです。 メンタルヘルス不調の手前には睡眠や生活習慣の乱れなどの問題があります。睡眠改善プログラムでは、事業場の産業保健スタッフに対して専門的な研修を行い、 良く眠る力を高めるための集団教育や簡易睡眠計を用いた睡眠保健指導を事業場で継続的に実施できるようサポートします。睡眠のリズムが整えば、生活習慣も改善されるという側面もあります。

また、ストレスに対するレジリエンス(復元力)を高めるためのストレスマネジメントプログラムでは、認知行動療法の原理を用いた集団研修やウエブプログラムを通して、 従業員のストレス対処能力や問題解決力を高めるサポートを行います。

その他、組織行動学に基づいたモチベーション教育やフェアマネジメント研修なども行います。

2.ニ次予防プログラム

二次予防(早期発見,早期介入)に最も必要なのは、正確なアセスメントです。

メンタルヘルス不調には様々な原因があります。 病気か、それ以外の個人的問題か、職場の問題か、適応の問題かなど労働者が抱えている真の原因をアセスメントできないと有効な解決には結びつきません。

当センターでは、高ストレス者面接指導を含め 職場からの相談やご本人との面談を通して、正確なアセスメントに基づく早期の介入を行い、休職させないための二次予防をサポートします。

3.三次予防プログラム

当センターで行っている三次予防プログラムの特徴は、早期復職を目指す点です。治療に最善を尽しても、やむを得ず病気療養のために休職せざるをえないこともあります。

休職が数か月にわたると、休職中の労働者のプライドだけでなく家族の心理的ダイナミクスも大きく変化し、問題が複雑化するだけでなく再発率も高くなってしまいます。

休職の長期化は、重症の精神障害を抱えていることではなく、再適応のために必要な働きかけが何らなされていないことが原因になっていることが少なくありません。

当センターの復職支援プログラムでは,職場と十分な連携をとりながら、問題の再アセスメントと必要な調整を可能な限り早い時期から始め、より早期の復職と再発防止をサポートします。

プログラムの特長一覧


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分類 対象 目的 プログラム
コンサルテーション 経営者、人事労務担当者、産業医、産業保健スタッフ、管理監督者、従業員 1. 不調者の早期
発見・早期介入(二次予防)

2. 職場復職支援
(三次予防)
1)ストレスチェック後の事後対応
(高ストレス者面接指導)
2)メンタルヘルス不調者に関する相談
3)メンタルヘルス不調者に対する面談
4)メンタルヘルス不調者に対する介入
(薬物療法、精神療法)
5)メンタルへルス不調者に対する職場の対応

1)休職中のケア
・面談(問題の正確なアセスメント)
・介入(アセスメントに準じた介入)
2)復職準備
3)復職後のケア
教育・研修 人事労務担当者、産業保健スタッフ、管理監督者、従業員 1. 従業員教育
(一次予防)
2. 人事労務担当者、管理監督者(一次・二次予防)
3. 産業保健スタッフ
研修
(一次・二次予防)
1)メンタルヘルス教育
2)睡眠衛生教育
3)ストレスマネジメント教育

1)早期対応・リスクマネジメント研修
2)コミュニケーションスキル研修
3)フェアマネジメント研修

1)精神疾患のアセスメント研修
2)睡眠改善プログラム研修とフォローアップ

会員資格

効果的なメンタルへルスの予防・治療には、企業側と医療側の職場メンタルへルス体制・対策に関する共通認識が求められます。したがって、サポートにあたっては次の項目が整備されている、もしくは整備を検討していることを会員資格といたします。

  1. 経営者による宣言
  2. 基本的な産業保健体制
  3. 職場メンタルへルス対策の実施体制
  4. 具体的なメンタルヘルス対策
  5. 具体的な過重労働対策

以上の条件を満たさない企業様へは、当センター委嘱の社会保険労務士、弁護士等が約100項目で構成する「JDC職場メンタルヘルス体制・対策基準」を用いて体制・対策づくりをサポートします。

会員の種類

従業員数、事業場数、業種、業態を問わずご加入いただけます。

  1. 従業員50人以上の事業場を有する企業
    • A会員 人事労務部門、産業医、健康管理部門等と連携した一次から三次予防の包括的なサポート
    • B会員 企業が選択した一次から三次予防の個別プログラムによるサポート
  2. 従業員50人未満の企業
    • C会員 企業が選択した一次から三次予防の個別プログラムによるサポート