所長挨拶

メンタルヘルス不調の一次予防から三次予防まで

本年12月1日よりストレスチェック制度の実施が義務化されます。これにより、従業員のメンタルヘルス対策は企業の業種・業態を問わず、最優先の経営課題となりました。

メンタルヘルス不調者の増加は、安全配慮義務の履行といったリスクマネジメントに止まらず、労働生産性の低下という、企業経営の原点にまで悪影響を及ぼすことをご理解いただくことが重要です。

このような状況を背景にして、新たに発足したJDC産業メンタルヘルスセンターは、六番町メンタルクリニック、JDC精神療法センターと連携して、精神科医による職場の医療支援をワンストップでサポートする体制を整えました。

当プログラムの特長は、三つあります。

一次予防(発症予防)として、睡眠改善に注目し、最新の治験を活かした「睡眠改善プログラム」を提供します。さらにストレスチェック制度の法令化にともない、産業保健の現場では実現が難しいストレスチェック後の高ストレス者の面接指導もお受けします。

二次予防(早期発見・治療)として、わが国でも著名な精神科医による正確な診断と治療的な介入を行い、休職しないで働き続けることができるように指導し、休職から復職のプロセスで惹起する多くのリスクを回避したいと考えています。

三次予防(復職支援・再発予防)としては、産業医経験がある産業メンタルヘルスセンターの精神科医と六番町メンタルクリニックの医師とが密接に連携し、産業保健の現場で散見される、主治医と産業医とのミスマッチを解決することにより、労使双方の産業保健活動を支援します。

職場のメンタルヘルス対策の推進には、勤労者だけでなく、管理監督者、企業のトップの意識改革が必要であり、企業全体で取り組む必要があると考えております。そこでJDC産業メンタルヘルスセンターは、その対象を企業に関連するすべての人といたしました。

平成27年8月末日
一般社団法人日本うつ病センター
JDC産業メンタルヘルスセンター
所長 中村 純